本書は、「生産性が上がれば賃金も上がる」という通説に対し、日本ではこの関係が崩れていることを示すとともに、経済停滞の原因を、従来はあまり注目されてこなかった「死角」から明らかにする。実質賃金が上がらない一方で物価が上がる背景には、高齢者や女性を中心とする労働力の増加、残業規制の影響などがあるという。また、イノベーションによって実質賃金を上げるには、「平均生産性」より「限界生産性」を高める必要があるとし、収奪的ではなく包摂的なイノベーションの必要性を説く。著者は、BNPパリバ証券経済調査本部長・チーフエコノミスト。東京大学先端科学技術研究センター客員上級研究員。1987年に住友銀行（現三井住友銀行）に入行、大和投資顧問（現三井住友DSアセットマネジメント）、第一生命経済研究所上席主任研究員などを経て、現職。