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意思決定者の具体的な「情報要求」が必要な理由
『企業インテリジェンス』
組織を導く戦略的思考法
稲村 悠 著
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講談社（講談社＋α新書）
| 200p
| 1,100円（税込）
１．日本企業のインテリジェンス・サイクルは機能しているか
２．新しいインテリジェンス・サイクルの形
３．インテリジェンス・サイクルの成功を握る鍵
４．インテリジェンス・サイクルに必要な人材と能力
５．「守り」のインテリジェンス・アプローチ
リスク・インテリジェンス・サイクル
６．「攻め」のインテリジェンス・アプローチ
インテリジェンス・アプローチ（１）
７．企業が主体となって社会を変える
インテリジェンス・アプローチ（２）
付録１ インテリジェンスにおける情報取扱適格性チェックリスト
付録２ 意思決定者向けレーダーチャート
インテリジェンス担当者向けレーダーチャート
グローバルビジネスを取り巻く環境には、経済安全保障や地政学上の問題、技術漏洩など、多くのリスクが潜んでいる。先を読み、リスクに備え、最適な意思決定につなげるために注目が高まっているのが「企業インテリジェンス」だ。しかし、十分に機能させられている日本企業は、まだ多くないのではないか。
本書は、企業インテリジェンスを「示唆と打ち手を導く知」と定義し、組織の中で機能させるための「インテリジェンス・サイクル」のプロセスを解説。また、インテリジェンスは企業戦略を実現していく「攻め」の使い方もできるとして、その方法を紹介している。意思決定者は、インテリジェンス担当者に対して具体的かつ測定可能な「情報要求」を示すことが重要という。また、インテリジェンス担当者が意思決定者に迎合することのない組織文化の重要性なども説いている。著者は、Fortis Intelligence Advisory株式会社代表取締役、一般社団法人日本カウンターインテリジェンス協会代表理事、外交・安全保障オンラインアカデミー「OASIS」講師。警視庁の公安部捜査官として諜報活動の捜査や情報収集に従事したほか、大手コンサルティングファームなどを経て現職。
