本書では、地震工学や防災工学の分野で長年研究を続けてきた著者が、最新の科学データと自身の知見をもとに、南海トラフ巨大地震・首都直下地震への、国や自治体による対策や具体的な提案を示しながら、国民一人ひとりの行動の重要性を訴えている。救助・救急や医療については、警察や消防、自衛隊のほか、国土交通省の専門家集団TEC-FORCE、災害派遣医療チームDMATといったさまざまな専門組織の派遣も準備されているようだ。著者は山口大学名誉教授、一般財団法人アジア防災センター センター長。地震工学、防災工学、衛星リモートセンシングの防災への利用を専門とし、京都大学防災研究所助手などを経て現職。