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イギリスの鉄道交通システムにおける改革とは
『鉄道会社はどう生き残るか』
佐藤 信之 著
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PHP研究所（PHPビジネス新書）
| 224p
| 1,023円（税込）
１．地方鉄道が生き残る道はどこにあるのか
２．新型コロナの衝撃を乗り越えろ！
３．コロナ禍前から将来へと続くトレンド
４．ヨーロッパで起こった鉄道事業の新自由主義化
５．規制緩和の波が日本へ
６．これからの鉄道網――経済の起爆剤になるか
７．鉄道をめぐる新たな政策課題
８．日本の鉄道会社を支える「小林一三モデル」
鉄道会社は今、多くの難問に直面している。日本は人口減少時代を迎え、鉄道利用者は減少傾向にある。2020年以降の新型コロナウイルス感染拡大とリモートワークの普及は、この傾向に拍車をかけた。一方、自家用車を使えない人々にとって鉄道は不可欠な移動手段であり、赤字路線も簡単には廃止できない。
本書は、厳しさを増すローカル線の現状やコロナ禍の影響を踏まえ、日本全国の鉄道各社の取り組みや成功例を多く取り上げて紹介する。また、イギリスをはじめとする欧米の鉄道事業がこれまでに行ってきた施策をたどり、日本の鉄道会社が向かうべき方向性を示唆する。国内では、富山市で廃止が検討された富山港線が第三セクターによる運営をきっかけに復活した例などがある。また、鉄道の運営にボランティアの協力を得ることや、国や自治体による財政的支援などを提言している。著者は亜細亜大学講師、一般社団法人交通環境整備ネットワーク相談役。Yahoo!ニュース公式コメンテーター。1956年、東京都生まれ。亜細亜大学大学院経済学研究科博士後期課程単位取得。専攻は交通政策論、工業経済論。著書に『JR北海道の危機』『JR九州の光と影』（共にイースト新書）、『鉄道と政治』（中公新書）などがある。
